通常の卵巣刺激、注射の場合は保険が適用されますが、人工授精と体外受精の治療期間中は、全ての診察、検査、投薬、注射が自費となります。

• 保険診療の場合でも、1ヶ月あたり保険適応となる注射の量には限りがあり、それ以降は自費になります。
• 超音波検査は、１ヶ月あたりの算定回数に排卵誘発剤の使用の有無など非常に複雑な基準があり、基準に則って算定いたします。

当院では各種クレジットカードをご利用いただけます。

なお、それぞれの治療費用のめやすは以下の通りです。

• 当院では院内感染・夫婦間感染防止のため、ご夫婦で感染症検査を実施します。

• 採卵・培養料等は、採卵日朝に前払いとなります(お支払いいただけない場合、採卵はできません)。
• 採卵前に、採卵料・培養料等は前払いで一度全額お支払いいただきますが、採卵したが卵子が得られなかった場合、培養料、顕微授精料、その他特殊技術料など、行っていない施術の料金を返金いたします（特殊培養液料は返金されません）。
• 出産後、第二子希望の場合の採卵料は、１回目から再カウントとなります。
• 体外受精治療中の全ての費用(検査、処方、注射、診察)は、自費となります。
• 治療内容により費用は前後します。なお、妊娠後はホルモン補充を継続する必要があるため、別途費用がかかります。
• 採卵料は回数による割引があります。下記にあてはめて計算してください（他院での治療回数は、割引の回数には含めません）。

• 初期胚と胚盤胞でそれぞれ凍結した場合、それぞれに凍結料￥55,000がかかります。

• AHAを実施する場合、胚の個数による追加料金はありません。
• この他、胚移植日までの診察料・薬剤料が別途かかります。
• 凍結継続を希望される際には、期限前に患者さまからの申し出により、当院所定の様式により更新手続きを行って頂きます。
• スクリーニング検査、凍結期限更新料(必要な場合のみ)などは、別途費用です。
• 妊娠後はホルモン補充を継続する必要があるため、別途費用がかかります。ただし、自然周期の場合、妊娠後のホルモン補充は必要ないこともあります。

• TESE料金には心理カウンセリング料(必須)を含みます。
• 精索静脈瘤の手術は2018年4月から保険適用となり、患者さま負担は
  片側で44,000円程度、両側で88,000円程度となりました。

「医療費控除」とは、本人・及び本人と生計をともにする配偶者や同居する親族が、病院や薬局に支払った1年間の医療費の合計金額を、必要経費として「所得金額」から差し引くことができる制度です。

「所得金額」は、「実際の収入の合計」から「必要経費」などを差し引いたものです。同じ収入でも、かかった医療費を「必要経費」として計算し、所得金額が低くなれば、所得金額に応じて課税される所得税(今年度)と住民税(来年度)が減免になる可能性があります(状況によっては、減免にならないこともあります)。

つまり、かかった医療費分の収入をなかったことにできるので、税金の根拠となる所得金額を少なくみせることができ、それをもとに計算される税金も安くなるということです。

控除は生計をともにする家族単位で可能ですが、必ず確定申告が必要です。

1月1日～12月31日
確定申告をしていない人であれば過去5年間さかのぼって申告可能です。
公共交通機関の通院交通費なども対象となる場合があります。

「実際に支払った医療費の合計額(自費・保険とも)」から、「10万円(総所得額が200万円未満の場合は総所得額の5%)」と「保険金などで補てんされる金額(生命保険契約で支給される給付金、特定不妊治療の助成金など)」を差し引いた金額が「医療費控除の額」となります。
今年度の所得税が、控除額×所得税率(％）相当額が減免されます(状況によっては、減免されないことがあります)。
来年度の住民税が、控除額の10％程度安くなることがあります(状況によっては、減免されないことがあります)。
なお、確定申告には医療機関発⾏の領収書が必要となります。当院では領収書再発⾏は一切できませんので、紛失しないよう十分ご注意ください。
具体的なことは、お近くの税務署にお問い合わせください。

当院は「特定治療支援事業」指定医療機関となっています。